「地震予知はできる!特に短期予知なら」:上田誠也博士の講演より

みなさん、こんにちは。

いやはや、昨今は話題が多すぎる。エテコーじゃない、ETの手も借りたいほどである。これも日本がタイタニック号の最後のひと時のように急速に沈没してきているからだろう。日本物理学会や日本の科学者の多くの学会のように、いまだにタイタニックの社交場でのんびりワインを飲み、葉巻をくゆらせているような連中もまだまだ多いが、それもいずれ尻に火がつくことだろう。

さて、そんなゾンビの国の住人日本人でも人は人。人は石垣、人は城。情けは味方、仇は敵。それが武田信玄公の教えである。どんな馬鹿人間、どんなB層人間であれ、立派な人間である。みすみす命を失わせる事は「人」にはできない。特にそれが地震によるものではなおさらである。

最近、偶然にだが、インターネットでいろいろ調べていたら、非常に興味深い記事を見つけたのでそれをここにも紹介しておこう。以下のものである。

第48回公開講演会講演要旨 1)地震予知の現状について 上田誠也
地震予知研究の歴史と現状
これのインターネット版は以下のもの。
地震予知研究の歴史と現状

これは、日本学士院メンバーの地震学者の長老、東大を代表する地震学者であらせられる、上田誠也博士(東大名誉教授)大先生
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の日本学士院における夕食会の基調講演の記録である。

これを昨夜じっくり読んでみたが、実にすばらしい。これを読めば、おそらく日本の地震学や地震学会がいまどういう状況にあるのか一目瞭然である。「学会の中における地震学者と他の学者の間の対立や無視」、「若手地震学者の不勉強や無知」、「物理学者や電気工学者の地震学研究の優位性や将来性」、こういったものが実に率直に語られている。

日本人というのは、一般に名誉や権威や年齢を重んじる民族である。そのため、ある研究者が長生きしてその年代のライバルが死に絶えると、逆にその時代では異端視されたり、邪魔者扱いされて来たものでも、それなりの評価を受けるようになる。そういう実に変わった国である。この上田誠也博士も博士の口からまさしくそういう歴史が語られている。

日本の政治や官僚機構がいかに日本の地震学と地震予知を妨害して来たか、いかに彼らがアホな事をしでかして来たか、がこの講演では如実に語られているのである。長老学者がこういう胸襟をはずした率直な意見を出してくれるのは実にすばらしい事である。

基本的には、私がこのブログでずっと紹介して来たように、地電流変化、地震電磁場、地震電波、電離層イオン濃度変化、ラドンイオン上昇
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こういったものを使えば「地震予知は可能である」という結論においてまったく一致しているのである。

ここでは、この上田博士のラストメッセージだけ引用させてもらおう。
ラストメッセージ

 「地震短期予知」は容易ではないが、不老不死の薬や永久機関をつくるのとは違い、普通の意味の科学的作業です。科学の正道を歩みさえすれば成功は射程内にあります。しかし、これには今の研究不在体制を変えるイノベーションが絶対必要です。さもなくば、それこそ当分は無理でしょう。私は地震観測をするなといっているのではありません。それも重要だが、人員と予算の1%でも「短期予知」に投じてはといっているのです。爆発的な人口増加・経済発展の期待されるアジア・中東・中南米諸地域には大地震が多いのですから、「短期地震予知」はこれらの地域の住民にも大きな安心・安全をもたらすに違いありません。それは我が国が成すべき、かつ成し得る最大級の国際貢献ではないでしょうか。時間になりました。ご清聴有難うございました。


いずれにせよ、むかしのこの国の幕府と漢方の結びつきがそうであったように、またいまの国家と西洋医学の結びつきがそうであるように、権力と学問の一部の不必要な結合はあまりいい結果を生まない。そういうよく知られた状況が地震学と国の関係にも存在しているということのようですナ。

ところで、東大の地震学教授にロバート・ゲラー
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という人物がどういうわけか入り込んでいる。この人物は「地震予知などやめてしまえ」と主張し、日本の地震予知研究者を地獄へと突き落とした張本人である(こういう極端な人物がどうして我々の税金で生活できるのか不思議だが、ここには日本人の外人コンプレックスが潜み、それを巧妙に使ってくるのだろう。もっともあまり大学の事を知らない人は知らないだろうが、東大はもうだいぶ前からあっち側(イルミナティーNWO)の組織となっているのサ)。これに対して、上田博士はこう述べている。
予知研究体制批判では私も彼の意見に理がなしとはしませんが、彼の地震予知不可能論は、いまではアメリカですら、ほとんどだれも相手にしなくなっています。それとは対照的に日本よりアメリカの影響の少ないロシアなど旧ソ連諸国、中国、ギリシャ、イタリア、フランス、メキシコ、トルコ、インドネシアなどでは悲観論はあっても、それに抗して活発かつまともな研究が進められています。悲観論が世界の大勢だというのは当たっていません。むしろ、アメリカが孤立しているのです。どこかの戦争をめぐる国際情勢のような雰囲気です。

(それはそうだろう。アメリカ軍がHAARPを使って世界中をコントロールしようとしているからですナ。)

きっと最近のHAARPによる地震攻撃の時代に合わせて、地震予知などできないということにしろという命令がアメリカからきたのだろう。そうしないと甚大なる被害を与える事が出来ないからである。またHAARPの存在がばれてしまうからである。たぶんこの人はアメリカのジェーソンスカラーかCIAのエージェントだろう。あまりに地震予知不可能説ご開陳のタイミングが良すぎる。日本は大学内にも魑魅魍魎が跋扈しているのである。

上田博士のこの言葉は痛々しい、と同時に無責任にもこういう地震予知廃止を画策したゲラー博士には実に腹立たしい思いがする。
地震総合フロンティア計画

 阪神大地震の後、我が国の地震予知研究をどう進めるかについての模索の途中で、何人かの理解者のおかげで、科学技術庁(当時)が「地震総合フロンティア計画」なるものを立ち上げ、理化学研究所に地電流・地磁気観測を中心とした研究のために資金を出してくれることになりました。電波伝搬異常の研究に対しても宇宙開発事業団(当時)に資金を出してくれました。私どもは大いに感激して、同志を募って、東海大学を拠点として理化学研究所のプロジェクトを担当しました。北海道から沖縄まで、日本中にたくさんの観測点をつくって、馬車馬のように働いたのです。

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図8 地電流異常観測例:岩手地震(M=6.1, D=9.6km:Sept. 3, 1998)

 図8は紙面の都合でお眼にかけられるほんの一例です。岩手山麓で観測網を張っていたら、ある日突然、すごい信号が出てその二週間後にM6の地震が起きました。これはおそらく前兆だったと思います。
 2000年の三宅島の噴火のときには、伊豆諸島海域に大規模な群発地震活動が起きました。我々はその二年半前から新島に観測点をもっていましたが、何の異常も起きていなかった。ところが2000年の四月末から急に変動を示し出したのです。ほぼ同時に伊豆半島での地磁気変動にも異常が始まりました。噴火や群発地震が始まる二ヶ月前のことでした。他にもこのような事例がたくさん出ています。VAN法は荒唐無稽な話ではなかったのです。
 これらのことから電磁気的地震予知は案外うまくいくかもしれないぞと張り切って、国際的な外部評価委員会に評価を受けたのですが、時すでに遅く、その前に「短期予知は不可能」というお国の基本方針が決定しており、我々の計画は止められてしまいました。「評価がこんなに高いのにどうして継続できないのか」と担当官にきくと、「問答無用。あれは科学的評価。我々は政治的評価をする」とのことでした。これは我が国の評価システムの汚点となる事件だったと思います。さて、そうなると、全国に四十数点つくった観測点は片端からつぶされ、定職をなげうって各地からはせ参じた同士たちも失職、いまや、我々は残党になってしまいました。

いやはや世も末ですナ。この国はもう終わっている。
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  by Kikidoblog | 2010-10-05 16:41 | 地震・地震予知・噴火

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