日中核戦争を画策する人々:没落するD.ロックフェラーの最後っ屁?

みなさん、こんにちは。

今回は、再び日本の政治情勢に関して、メモしておこう。

しばらく前に、例のジョセフ・ナイ博士の「日中核戦争」計画についてここでも紹介した。
「尖閣諸島問題」の”根源”とは?:世界統一政府樹立とアジア人抹殺のはざまでうごめく人々 2
これはナイ博士の秘密計画調書「ジョセフ・ナイ著「対日超党派報告書」― Bipartisan report concerning Japan ―」の内容をオルタ通信の著者のだれかがリークしたもののようである。

そこで、はたして本当にそんなレポートが存在したのか?

とだれかが調べてみると、どうやらネット上には存在しない文書のようである。だから、一般人がインターネット上で調べたとしてもこの文書に行き着く事はない。

それは当然のことだろう。こんな非人道的計画が公に存在すれば、則ナイ博士は逮捕されかねないからであろう。またこういう謀略に満ち満ちた極秘計画が誰の目にも触れる場に公開されるはずがないからでもある。

では、どこかにこの文書と同じ論点、同じ観点、同じような戦略観で書かれた公式文書は存在するのか?ということである。そこで、調べてみると、結構興味深いものが存在した。以下のものである。
オバマ・コネクション by オルタ

これは、2008年の記事のようだが、実に興味深い。昨今の日中情勢をそのまま予言しているかのようである。例えば、こんな部分がある。
このジョセフ・ナイの書いた戦略文書が、実はブレジンスキーの「手本・教本」となっている。オバマのブレーン=ブレジンスキーのアジア・世界支配戦略文書「セカンド・チャンス」が、ナイの戦略文書のコピーである事は瞠目すべきである(Fred Bergsten, Robert Keohane and Joseph Nye `International economics and international politics:A framework for analysis´ World Politics and International Economics, Brookings Institution,pp3-36.)。 この2つの戦略文書の「指示通り」に日本と中国との対立を「アオル」ために、現在、日本のマスコミは中国批判を騒がしく展開している。日本のマスコミの目的は、日本と中国を戦争に導く事である。そのために中国製ギョウザに毒物が混入され、日本と中国の感情的対立を「アオル」戦略が取られている。踊らされてはならない。


はたしてこの中にある、
Fred Bergsten,
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Robert Keohane
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and Joseph Nye,
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"International Economics and International Politics:A Framework for Analysis", (World Politics and Interenational Economics, Brookings Institution, pp.3-36)
文献は本当に存在するのか? これを調べると、この論文は実在した。以下のものである。
International economics and international politics: a framework for analysis
残念ながらこれは有料サイトなので、この論文は買わなくてはならない。まあ、興味ある人はじかに読んでもらえば良いが、正式の論文として公表されているのである。これは、ブレジンスキー博士の「セカンド・チャンス」の種論文というのである。

いずれにせよ、この2008年の「オルタ通信の記事」あるいは「さてはてメモ帳の記事」は一読すべきものである。

この中の
また、クリントン政権の国防長官ウィリアム・ペリーが、北朝鮮の核開発を黙認する様子も語られている(p152)。兵器密売資金の融資専門銀行デュロン・リードの経営者ペリーである。日本に米軍基地を常駐させ、米国の核兵器を常駐させる事を決定した日米安保条約の起草者ダグラス・デュロンの創立した銀行である。そして中国に核ミサイル技術を売却したデュロン社の社長ペリー。幕末の黒船ペリーの末裔である。

にあるように、北朝鮮の核開発を容認したのも、中国に核ミサイル技術を売ったのも、ペリーさん。あの浦賀のペリー提督
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の直系の子孫という。たしかにあのペリー提督
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とこの人
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は似ている。(ペリーの見た江戸は美しかった!!:計算されたペリー来訪)ヨーロッパ人の遺伝は強いということだろうか? あるいは、生まれ変わりか?クローンか?

いやはや、江戸時代末期に黒船でやって来たペリーの時代と現在はまったく変わっていないということですナ。

ところで、最近アメリカの企業が日本から撤退してる。それもかなり大きな企業がこそっと撤退しているらしい。撤退する企業が、無知な別の会社に身売りしているわけである。
撤退が上手(?)なアメリカ人の気質(Casual Thoughts)
デイビッド・ロックフェラー傘下の大企業は、経営難に苦しみ危機に陥っている。傘下にある米保険大手AIG、エクソンモービルも、日本から撤退。(Report 3)
デイビッド・ロックフェラー傘下の大企業は、経営難に苦しみ危機に陥っている。傘下にある米保険大手AIG、エクソンモービルも、日本から撤退。(株式日記と経済展望)
アメリカはイランとイスラエルの核戦争を諦めて、朝鮮半島か台湾海峡で核戦争を始める事に決めたのかもしれない。だからネオコンの前原氏が外務大臣になりましたが、極東で核戦争が起きれば、世界の工場の中国も、韓国も台湾も日本も工場が壊滅すれば、欧米の産業は一気に活気づくだろう。尖閣諸島の問題はその前触れかもしれない。


はたしてこの理由とは何か?

上のブログの元ネタはどうやら以下のものであるようである。
断末魔、瀕死のディビッド・ロックフェラーは、傘下の大企業が経営破綻で、「悪の戦争経済」にヒタ走る(板垣 英憲(いたがき えいけん)「マスコミに出ない政治経済の裏話」)
米国最大財閥の本家を名乗ってきたディビッド・ロックフェラー(3世代目の末子・5男)が、断崖絶壁に立たされている。名門チェースマンハッタン銀行の元会長を務め、国際金融機関で同族ライバルのゴールドマンサックス社と双璧をなす「シティグループ」のオーナーであり、石油王と呼ばれた祖父ロックフェラー1世の遺産を受け継ぎ、国際石油資本(メジャー)の頂点に立つエクソンモービル社のオーナーでもあるにもかかわらず、サププライムローンの破綻により、やはり傘下のリーマンブラザーズが、倒産したのがキッカケで、その栄光は、地に落ちてしまい、すっかり落ちぶれている。2007年秋、ディビッド・ロックフェラーは、東京にいた。サププライムローンの破綻が前年から始まり、いよいよ深刻になってきていたので、日本の金融機関に奉加帳を示して救済を求めたのである。ほとんどの金融機関は、サププライムローン組込みの証券を買っていなかったので、相手にせず、冷たい態度で応対した。そのころ、国会議事の一室では、福田康夫首相と民主党の小沢一郎代表が「大連立構想」について話し合っていた。ディビッド・ロックフェラーは、福田首相に会い、天皇陛下に謁見し、虚しく帰国、その後、みずほグループだけは、その証券を持っていたので、後に6000億円を提供している。ディビッド・ロックフェラーは簡単には、諦めない男で、南アのケープタウンに欧米の金持ちを集めて、基金を設立しようとしたが、相手にされなかったという。その翌年に、サブプライムローンが破綻し、金融危機が、世界中に波及して行ったのである。


この中の最後の方にこんな記述がある。
◆デイビッド・ロックフェラーはいまや、破れかぶれの悲惨を絵に描いたような様子である。最後の手段は、「悪の戦争経済」により、自らの保身と利益を図るしかない。それが、ブッシュ前大統領とともに2012年に始めようとしている第3次世界大戦計画である。それも核戦争になる。イスラエルとイラン、パキスタンとインド、インドと中国で勃発させる。いずれも核保有国もしくは、核保有疑惑国である。このなかで、イランの世界最大級の埋蔵量と言われる「アザデガン油田」について10年来のかかわりを持つ権益を得て開発の日本は、イランへの制裁措置を強める米国の強い反対と圧力を受けて、撤退を余儀なくされている。考えてみれば、米国がイスラエルとイランによる核戦争を本気で起こそうと計画しているのであれば、むしろ、撤退が賢明であるのかも知れないのである。開発するとすれば、第3次世界大戦終結後である。


いやはや、クレージー。なんとも言いようがない人種のようですナ。
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  by Kikidoblog | 2010-10-08 10:03 | 支那・共産

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