来年以降を予想させるいくつかの話3:「日本のマスゴミ」はいまや世界の笑い者!?

(う)3つ目は、私個人は、日本に「ブログ」システムが登場した2003、4年頃、昔の私のブログ(Kikidoblog)時代にすこしインターネット上で交流したことがある、カナダ在住の美爾依(ミニー)女史のブログにある以下の記事である。これは、今現在の日本の「マスゴミ」と「政治屋政治」の問題をつぶさに紹介しているものである。これは、ニューヨークタイムズ紙の特集記事である。これで、日本の「マスゴミ」は世界の「マスゴミ」となったわけである。きっと「マスゴミ」と言えば、「ばか野郎ジャーナリズム」という意味の英語になるのだろう。

小沢スキャンダル報道で、日本のメディアは権力の言いなり(NYタイムズ全文和訳)
元記事:In Reporting a Scandal, the Media Are Accused of Just Listening
(翻訳開始)

東京からのメモ
スキャンダル報道で、メディアは情報を流すだけ
マーティン・フェックラー (By MARTIN FACKLER)
2009年5月28日

東京 — 東京検察官が3月に次期総理候補の野党党首小沢一郎の秘書を逮捕したとき、次期選挙で敗北するのが確実視されていた自由民主党を延命させるかのごとく、民主党にダメージを与えるスキャンダルを誘発させた。多くの日本人が権力の不正行使に抗議したが、大手新聞社やテレビの報道が国民の真の声を覆い隠してしまった。

その代わりに、ほとんどのメディアは建設会社から野党党首、小沢一郎に渡った違法献金についての検察からのリークに薄くベールをかけた匿名による証言の流れを次から次へと額面どおりに垂れ流した。このような否定的な報道が何週間か続いた後、小沢氏は、民主党の代表を辞任した。

小沢氏の辞任は又、さまざまな検察への批判を引き起こした。政治関係者や、普段はめったに公で検察のやり方を批判しない一部の元検察官からさえも批判の声があがった。検察への苦情は、政治的干渉を責めたものから、検察官が単に逮捕のタイミングに配慮が欠けていたことを批判するものまで広範囲にわたった。

しかし、警告として、学者や元検察官らは、検察の情報をこの事件の答えとして流すニュース・メディアの失敗を指摘した。特に、国が半世紀にわたる自民党政治から二大政党制に変わろうとしている日本の民主主義にとって大切なときに、このようなことが行われるとは。

京都大学で国際政治学を教えている保守派学者の中西輝政教授は、「マスメディアは、何が危うくなっているのか、人々に告げるのに失敗した。それは、日本が政府を変えて、政治的閉塞感を打ち破る最高のチャンスを逃そうとしているということだ。それも、国民が全く気づかないうちに」と語った。

今回の逮捕は、有権者の間に政治的な大御所である小沢氏が、政権交代を切望していた自民党に比べて、少しもきれいでなかったのではないかという恐れを確認させることになった。又、それは、9月初旬までに実施されなければならない選挙に先駆けて、一時的に野党を脱線させたように見えた。世論調査での民主党の支持率も下がった。だが、その支持率は、スタンフォードで教育を受けたエンジニアの鳩山由起夫新代表が今月、代表選で選出された後、わずかにはね返った。

確かに新聞は検察を非難する意見も一部載せたが、日本の報道陣は彼らの報道が小沢氏にとっては厳しく、検察の捜査に対しては一般に好意的だったことを認めている。しかし、彼らは、ちょうど検察の言いなりになったり、リークされた情報を繰り返し報道しているのではないかという指摘に憤慨する。

ザ・ニューヨーク・タイムズが日本の大手新聞社である朝日新聞に質問したところ、「朝日新聞は検察のリークをそのまま記事にすることは決してありえない。」という返事が書面で届いた。

しかし、日本の報道陣は、報道のあり方が、過去にも何度もニュース・メディアの独立性の問題となったことを認めている。日本の大手報道機関は、国家権力と親密でありすぎることを長い間問題視されてきた。

実際、今回の小沢事件の報道は、因習に挑んだIT起業家堀江貴文らの逮捕を肯定的に報道したのと何も変わらないと言う学者もいる。

上智大学でジャーナリズムの教鞭をとる田島康彦教授は、「ニュース・メディアは権力の監視者であるべきだが、彼らはむしろ、権力の番犬のように振舞っている」と述べた。

米国でも、どこでも、ニュースメディアは政府に近すぎるとの似たような批判に直面しているが、日本ではそれが、より大きな問題となっている。政府との居心地のいい絆が、「記者クラブ」という仕組みをつくり、そこには一般に、大手メディアのメンバーだけが出入りできるようになっている。

このシステムが、大手報道機関に政府報道を鵜呑みにした記事を書かせることにつながると、長い間批判されている。ジャーナリストは、「記者クラブ」にかかわらず、独立性を保っているといっているが、情報へのアクセスを失うことを脅しに、時々、政府主導の記事を強制して書かせられているとも言われている。

先月、日本の大きな全国紙に比べて小さな日刊紙であるが、全国紙より政府に批判的である報道で知られている東京新聞が、小沢氏に献金した同じ会社から寄付を受け取った与党議員についての調査の記事を載せた後、3週間、東京検察官と話すのを禁止された。

東京新聞はその理由を、単に検察が公表されることを望まなかった記事を報道したことで罰されたと伝えた。「検察官に逆らうことは、最後のメディアタブーのうちの1つ」と、東京新聞の東京検察記者クラブ担当報道長官、瀬口晴義氏は言った。

「メディアがチェック機関としての行動を怠ったことが、検察が説明責任を果たさず自由に動くことを許した」と野党・社会民主党の保坂展人衆議院議員は語る。保坂議員は、今回の検察による捜査について、自身のブログで大きく取り上げている。

保坂議員は、「メディアがチェック機関としての行動を怠ったことが、検察が説明責任を果たさず自由に動くことを許した」と述べた。(東京地検は、ニューヨーク・タイムズ紙が記者クラブに属していないことを理由に、本件についての取材要請に応じなかった。)

日本のジャーナリストは、次の首相になる可能性の高い人物について、国民が知る必要があるという理由を挙げて、小沢氏に対するネガティブ・キャンペーンを繰り返した。群れを成した報道陣の攻勢が過熱し、より多くの記事が書かれたと弁解する。

「我々がスキャンダルについて書けるだけ書く競争があった。」と朝日新聞の東京地方検察署担当者、市田嵩氏は語った。しかし、このことは、なぜ西松建設が自民党の議員に献金したことに関して深く調査したのが、非常に限られた記者だけだったのかという説明にはならない。

答えは、ほとんどの日本人記者が承知しているように、検察の言うとおりに書けば、独自の記事を書いたばかりに検察を怒らせるという危険を冒すこともなかったからだ。

ニュースメディアは、小沢氏に関する調査についての記事に見られるように、次から次へと過剰な報道を流し続けるので、以前はそんな報道から利益を得ていた元検察官らさえ、メディアを批判し始めた。

「私が検察官だったときは気分がよかった。でも、今は1人の市民として、騙されたように感じる。」と36年間検察官を勤めて、今は退職している宗像紀夫氏は語った。
(以上)

美爾依さんは、その後、有名ブロガーの「アルファブロガー」というものになったが、一方で、私のdoblogは突然の閉鎖となり、別のこのブログに移行して、内容も全く変えて、今日に至ったというわけですナ。

ところで、このアメリカ人記者もまだまだである。本当のことはここには書かれていない。何が問題かと言えば、「では、だれがその検察を動かし、そうさせているのか?」ということである。

アメリカのCIA/横田幕府
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か? 読売新聞のナベツネ
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か? 創価学会の池田大作(ソン・テジャク)
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か? 統一教会/清和会の文鮮明(ぶん せんめい ムン・ソンミョン)
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か? あるいは北朝鮮の金正日
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(その息子は横田めぐみさんの子供ではないかという噂のささやかれる、金正恩
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)の朝鮮総連なのか? 
あるいは、最近海老蔵氏殴打事件でその存在が明るみになった「関東連合」のような在日セレブカルトなのか? 

はたしてどこが検察を動かしているのか? この点が、上の記事ではあいまいである。

実際には、アメリカのイルミナティーNWO偽猶太人の牛耳る「裏社会」があるように、日本にも在日朝鮮人/韓国人の牛耳る「裏社会」がある。そこ、すなわち、上に挙げたすべてが統合したような「秘密のネットワーク」が日本社会には存在し、そこが電通を通してマスコミをコントロールし、検察を通じて政治家や経済人をコントロールしているのだ、
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日本のマスゴミの支配相関図:ハブはやはり電通だった!!
というのが、かの有名なリチャード・コシミズ氏
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のここ20年以上の研究の成果である。私もコシミズ氏の分析が正しいと思う。

日本は、「二重構造」で出来た国である。アメリカもそうである。

アメリカの場合は、ユダヤ人(偽ユダヤ人も生粋のユダヤ人やユダヤ人なのにそうでないかのように見せているマラーノも含めて)と非ユダヤ人の2つの民族で出来た国である。一方、日本の場合も、日本人と「在日朝鮮人」や「在日韓国人」(さらには「在日中国人」や「外人」)の2つの民族で出来ている国である。

日本において、戦後60年以上たち、「在日特権」という政治的恩恵を受けた少数民族が今や闇の勢力を見事に使いこなして、日本社会の主流にのし上がろうとしているというのが、この10年である。簡単に言えば、「新しい階級闘争」がこの日本の戦後なのである。

例えば、天皇家跡継ぎの問題、学習院の天皇家子女へのいじめ、歌舞伎の王子への殴打事件、国技大相撲への八百長相撲や賭博の介入、こういったものの背後にうごめいているのがこれである。こういうさまざまな形で日本支配を行おうとしているというのが、今現在なのである。今後はこれがよりいっそう鮮明になり、誰の目にも明らかになることだろう。

そして、こういうアジア人の馬鹿者同士が殺しあい、それを仲裁するという形で、イルミナティーNWOの軍隊が乗っ取り、支配する。こういうのが、アメリカユダヤ人の政治的発想である。

つまり、まず、司馬遼太郎の「坂の上の雲」に描かれた、中国朝鮮半島の「義和団事件」のようなことを起こすだろう。かつての中国人の「義和団」こそ今の「アルカイーダ(アラブイスラムの)」そのものである。連合国の日英露が、「義和団」掃討一掃の名目で、いまでいうPKFのような形で朝鮮半島に入ったわけである。そして朝鮮や中国に常駐し、地元民の資産を奪い、支配していったわけである(日本人だけが行ったわけではない)。

今度は、これと同じようなことがこの日本国内でも起こりかねないということである。「在日」と日本人の紛争をわざと作り出す。日本人対朝鮮人の抗争激化、内戦を生み出す。そうすれば、今のイラクやアフガンと同じ状態に日韓を追いやることが出来る。宗派ごとの対立抗争、民族ごとの対立抗争、そういうものでイラクでは戦争させられ、そこに米軍がやってきて、もっとやれと火に油を注ぐ。そうして異民族を殺害する度にアメリカの武器商人が潤う。この流れに日本も乗せられる可能性が高いということである。

例えば、在日の暴力組織は、関東と関西に敵対分離して存在する。関東は稲川会、住吉会、関東連合などがあると言われている。関西には山口組がある。こうしたものを日本人の組織に侵入させて、暴発させるのである。関西のものが、関東の普通人を襲う。あるいは、関東の暴力組織が関西の普通の人を襲う。そうすれば、関東と関西の内戦が生じるだろう。こんなことは米軍CIAなら簡単なことだろう。こうやって、血で血を洗う混乱の日本にすれば、欧米のイルミナティーにとって好都合であろう。連合軍、国連軍の名のもとに、今のハイチのようにブルーヘルメットの軍隊が常駐できる。そうやって、かつての義和団の時のように、日本の土地や企業や財産を根こそぎできるのである。

もしだれかがこういう計画を練っていたとしても、今の日本の政治家には対処しようがないだろう。

この世界というのは実に不思議なもので、善いことをする方向には差別も階層もないのだが、悪いことをするほうには巧妙な階層構造が存在するように見える。悪の上にはもっと悪がいて、その上にはもっと悪の悪の上が存在する。だから、悪いことを画策する組織は、かならずもっと悪に使い捨てられる。「在日」の悪は、欧米の悪に使い捨てられる。欧米の悪は、宇宙のもっと悪に使い捨てられるのである。ならば、この際、改心して、良きこと、善いことをする方向に向かってはどうだろうか?

私はそう思う。
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  by Kikidoblog | 2010-12-29 16:35 | マスゴミ

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