なんか変だよ日本の科学技術学会!:敵に塩やる売国科学学会化したのか?

みなさん、こんにちは。

理化学研究所は、戦前「科学者のための自由な楽園」と呼ばれた。そして、日本の科学技術コングロマリットとして、民生品から軍需製品まですべてカバーした。拙著「何が科学をつぶすのか?」参照。

女子挺身隊の多くも理研の持つ企業群の工場で働いたのである。すべては富国強兵、お国のためであった。なぜなら当時は列強と呼ばれた西洋の白人種国家が全世界を奴隷制にして支配していたからである。

大東亜共栄圏というのは、これだけを見ると、あたかも日本はアジアを支配することが目的のように受け取られるだろうが、実際は、全世界を4つのブロックに分けて、アジアブロックの経済圏を当時最先端を行っていた日本がリーダーとなって平和統治するというのが、大東亜共栄圏の意味であったという。

これを企図したのが、松岡洋右外相であった。
1941年ヒトラー総統、松岡洋右外相訪独を大歓迎!:真実の歴史がいま蘇る!?


さて、そんな由緒正しい理化学研究所も寄る年波に勝てず、ついには、小保方晴子の「STAP細胞」捏造大スキャンダル、天才生物学者にしてその指導者の笹井博士は自殺(に見せた他殺)によって失われたという、21世紀最大の疑獄事件にまで発展した。

そればかりか、日本の富国強兵のために誕生した「科学者のための自由な楽園」が、いまや仮想敵国となった中国や韓国のために軍事技術研究を締結したというのだから、超驚きである。一体どうなっているのだろうか?以下のものである。
【狙われた情報通信(下)後半】「党・軍・政」総ぐるみ攻勢かける中国に手を貸す日本の研究機関 理研の名も

 独立行政法人「情報通信研究機構(NICT)」は、昨年1月17日に中国科学院上海微系統研究所 (SIMIT)との間で研究協力覚書に調印した。相手の了解なしに提案内容を外部に漏らさない機密 保持条項が付いている。重点協力項目は超電導、バイオ・エレクトロニクス、テラヘルツ波(光波と 電波の中間域にある電磁波)の3つだが、必要に応じて他の情報通信技術分野にも協力を広げる内容だ。

 テラヘルツ波はレーザー兵器に利用でき、米軍が大量破壊兵器対応などを目的に技術開発に全力を挙げている。NICTは「SIMITが軍系かどうかは把握していないが、SIMITとの協力は軍事技術には一切関与していない」(広報室)としている。

 ◆レーザー技術開発
 理研は、昨年9月10日に中国科学院上海光学精密機械研究所(SIOM)との間で研究協力覚書を締結した。レーザーおよびその関連技術の開発のために「理研-SIOM連携研究室」を上海に設置する念の入れようである。

 だが、人民解放軍系のニュース・サイト「多維新聞」は昨年9月17日付で「解放軍、反衛星兵器を開発中。高密度レーザービーム大量破壊兵器で対米攻撃」と題する記事を掲載。その中で毛沢東の指示によって、レーザー兵器開発のためにSIOMが創設されたと正体を明かしている。理研は「SIOMとの協力は外為法の安全保障貿易管理規則に従っている」(広報室)と弁明している。

いや〜〜、これはいかんぜよ。

レーザー技術には、自由電子レーザーというものがある。さらには、X線レーザーというものもある。こういうものになると、まさにUFOから発せられる光線のように、あっという間に物体を蒸発できるのである。

まさに軍事技術の最先端である。

アメリカのハワイ大学の物理にはそんな自由電子レーザーを研究している一大グループがある。もちろん、米軍と共同研究しているわけである。
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「速い」「安い」 米軍「艦載100キロワット級レーザー砲」本格配備へ 4年以内に実用試作機


日本は、例えば、日本物理学会は、その学会規定に
いかなる軍事研究も協力しないこと
と明記されている。正確には、
今後内外を問わず、一切の軍隊からの援助、その他一切の協力関係をもたない。」(1966年)


また、日本学術会議にはこうある。
「日本学術会議は、1949年1月、その創立に当たってこれまで日本の科学者がとりきたった態度について強く反省するとともに科学を文化国家、世界平和の基礎たらしめようとする固い決意を内外に表明した。われわれは、文化国家の建設者として、はたまた世界平和の使徒として、ふたたび戦争の惨禍が到来せざるよう切望するとともに、先の声明を実現し、科学者としての節操を守るためにも、戦争を目的とする科学の研究には、今後絶対に従わないと言うわれわれの固い決意を表明する

同じような規定は、東京大学にも存在する。

こういったものは、すべて「平和憲法の前文」の精神に従うということがその理由付けになっている。まあ、言い逃れしてきたのである。

だから、東大が防衛庁に研究協力を依頼された時に、東大側はそれを拒否したのである。
東大が防衛省に協力拒否 輸送機不具合究明「軍事研究」と
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ところが、その東大は、2011年3月11日の東日本大震災を起こしたとされる米軍イルミナティー秘密組織の軍事研究所、アラスカのHAARP施設へ研究協力や技術協力を行っていた。私が何年もずっと毎日観察し続けていたアラスカのHAARPモニターの磁力計は、全部東大が開発したものだった。
HAARPの磁力計と地震予知学:インダクション磁力計とフラックスゲート磁力計

今回は、税金の無駄となったNASAの水爆LCROSSとはちょっと話題を変えて、HAARPの電波計測器のことを紹介しておこう。いわゆる「Fluxgate Magnetometer(フラックスゲート磁力計)」と「Induction Magnetometer(インダクション磁力計)」
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に使われている装置のことである。ちなみに、こういう装置は東大製らしい。東京に大地震を起こそうとしている海外の軍事組織に東大の研究者が軍事研究協力するというのは実に興味深い話である。

また、東大の医科学研究所の強毒性インフルエンザウィルスの研究者の河岡教授が研究協力しているのは、P5レベルのカナダの生物兵器研究所である。そこのP5レベルのクリーンルームを使っているという噂である。したがって、欧米のイルミナティー生物学者はすべて河岡博士の結果を知ることができる。

はたしてこういったものを軍事研究と言わないのか?

だれがみても「敵に塩を送る」行為にしかみえないのではなかろうか?

あきらかに日本の防衛庁には「平和憲法の前文」を言い訳にしながら、軍事研究を拒否している傍ら、外国には尻尾振って軍事研究協力しているわけである。ダブルスタンダード=二枚舌である。

同様に、理化学研究所、通信技術研究所、日本物理学会、日本学術会議なども同じダブルスタンダードをとって、我が国を仮想敵国認定している中国や韓国に日本の最先端の軍事技術転用できる科学技術を提携開発しているというわけである。

これはおかしくないかいナ!

野依良治理事長、あんたはチャイニーズか?

というわけで、そろそろ日本の諸学会も時代遅れの規定、平和憲法という名の「自虐史観で、国民をないがしろにした憲法」の時代からの脱却を計るべきではなかろうか?

さもなくば、中国や韓国や米国など外国の軍隊と研究協力するのは止めるべきだろう。

いやはや、もはやめちゃくちゃですナ。



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  by kikidoblog | 2014-08-29 20:26 | 反日・在日の陰謀

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