「尖閣諸島問題」の”根源”とは？：世界統一政府樹立とアジア人抹殺のはざまでうごめく人々 ２

（つづき）

食料をコントロールする者が人々を支配し、
エネルギーをコントロールする者が国家を支配し、
マネーを支配する者が世界を支配する
-------- ヘンリー・キッシンジャー


さて、一方の欧米人はどう考えているか？

確かに、デービッド・アイクがいうような４つの共産主義ブロックに変えるという計画はあるようである。しかしそれは表向きの話だろう。実際には、「この地上からアジア人を抹殺しよう」というのが本音のようである。アジア人や黒人抜きの、地球人口５億人の世界を目指している。それがアングロサクソン・ミッションである。確かに黒人や東洋人は存在し得るだろうが、それは奴隷かペットである。「ご主人様、〜〜」という性的玩具としてのペット人種、太田龍のいう「ヤプー人」である。アジア世界で、この「ペット人類文化」（通称、「アニオタ」文化）を急速に拡大しているのも猶太人ブローカーである。

さもなくば、イスラエルの生物兵器研究所に現実にあると言われている、「アジア人の皮膚だけに感染し致死的な病気となるウィルス」を開発する必要はない。もちろん、米軍でも人種をターゲットにする有害ウィルス兵器の研究はさかんである。豚インフルエンザ、これから来るだろう鳥豚人複合インフルエンザウィルスなどは全部米軍事生物兵器研究所製である。メイドインUSAである。

創価学会や統一教会の東洋人はこのあたりが全く理解できていない。「あんたらもターゲットに入っているんだヨ」ということである。例外はない。特にレプティリアンと目されている人々には。

その証拠が、今回「尖閣諸島沖の中国船接触問題」に関してインターネット上で、話題となっている、ジョセフ・ナイの計画である。以下のものである。
日本と中国との戦争を誘導せよ。ジョセフ・ナイ著「対日超党派報告書」。米駐日大使にジョセフ・ナイ氏！！

2008年04月14日　日本と中国の戦争を画策する者達
以下、過去記事の再録。

ジョセフ・ナイ著「対日超党派報告書」
― Bipartisan report concerning Japan ―

　この米国政府の戦略文書は、かつてＣＩＡを統括する米国大統領直属の国家安全保障会議ＮＳＣの議長で、同時に東アジア担当者であり（クリントン政権）、後に安全保障担当の国防次官補であったジョセフ・ナイが、米国上院下院の２００名以上の国会議員を集め作成した、対日本への戦略会議の報告書である。

　ナイは現在、米国の政治家養成スクール、高級官僚養成スクールであるハーバード大学ケネディ行政大学院の院長であり、そこから輩出された無数の政治家・行政マンの司令塔となっている人物である。この人物が「事実上」、米国の政策を起草している。

　その内容は以下の通り。

１、東シナ海、日本海近辺には未開発の石油・天然ガスが眠っており、その総量は世界最大の産油国サウジアラビアを凌駕する分量である。米国は何としてもその東シナ海のエネルギー資源を入手しなければならない。
２、そのチャンスは台湾と中国が軍事衝突を起こした時である。当初、米軍は台湾側に立ち中国と戦闘を開始する。日米安保条約に基づき、日本の自衛隊もその戦闘に参加させる。中国軍は、米・日軍の補給基地である日本の米軍基地、自衛隊基地を「本土攻撃」するであろう。本土を攻撃された日本人は逆上し、本格的な日中戦争が開始される。
３、米軍は戦争が進行するに従い、徐々に戦争から手を引き、日本の自衛隊と中国軍との戦争が中心となるように誘導する。
４、日中戦争が激化したところで米国が和平交渉に介入し、東シナ海、日本海でのＰＫＯ（平和維持活動）を米軍が中心となって行う。
５、東シナ海と日本海での軍事的・政治的主導権を米国が入手する事で、この地域での資源開発に圧倒的に米国エネルギー産業が開発の優位権を入手する事が出来る。
６、この戦略の前提として、日本の自衛隊が自由に海外で「軍事活動」が出来るような状況を形成しておく事が必要である。

　以上のように、米国は日本海の「パレスチナ化」計画を策定しており、米国は日本を使い捨てにする計画である。そして、この計画の下に自衛隊の海外活動が「自由化」され始めている。

　上記の米国エネルギー産業とは、もちろんロックフェラー＝ロスチャイルドの事を指している。

　このロックフェラー＝ロスチャイルドの利権のために日本軍と中国軍に「殺し合いを行わせる」、これが米国政権中枢の戦略文書に明確に書かれている。

アメリカのハーバード大学

と言えば、小和田雅子さんも留学したことのある、アメリカの知の巨人、アメリカ文明の中心的存在である。アメリカを代表する大学である。そこの教授が実は裏でこんな計画を立案していたとは？というのが、まあ普通のB層の人々の気持ちだろう。しかし、ヘンリー・キッシンジャー博士に見るように、ハーバード大学は世界のユダヤ戦略の総本山の１つなのである。

そこの有名教授が、大統領補佐官という形で大統領をコントロールし、影の政府との間の橋渡しがその努めである。このことは、故ウィリアム・クーパー以来すでに既知のことである。したがって、「親日派、知日派」というが、実際には、それは「日本ハンドラー」という意味なのである。「あいつに聞けば日本人のことはなんでもわかるよ」というのが、「親日派、知日派」の意味であって、けっして「日本人の友達」という意味ではない。

このジョセフ・ナイ博士がお望みなのは「日中核戦争」だというのである。核戦争してくれないと困る。なぜなら普通の戦争では、アジア人が減らないから困るというのである。したがって、「日本がお望みならいつでも米軍は中国に核を打ち込むよ」、「その代わり中国も日本に核を打ち込んでくるかも知れないがね」というのがジョセフ・ナイ博士の心意気である。

そうしておいて、米軍は速やかに逃げる。そして、日中が泥沼化した段階で「良いもん面」して仲裁に入る。そして、東シナ海を米国の手中に納め、米軍をその一帯に常駐させる。そうやって、東シナ海の石油・石油ガス権益の全部をアメリカのものにする。これがヘンリー・キッシンジャー博士の言っていた「エネルギーを支配するものが、国家を支配する」という意味である。

この意味では、ジョセフ・ナイ博士はヘンリー・キッシンジャー博士以後のヘンリー・キッシンジャー博士の役目を仰せつかっているものかもしれない。キッシンジャー博士はもうかなりの歳だから、実際上動いているのがジョセフ・ナイ博士かあるいはそのお弟子のマイケル・グリーン博士

なのだろう。

ところで、この尖閣諸島の下にいったいどれほどの石油や天然ガスが眠っているのだろうか？

こういう情報も我々B層にはまったく情報がない。たとえば、以下のものに非常に良い図式があるが、そこのどこにも東シナ海のことは出ていない。

2-1 石油の分布地図


私がちょっと調べた範囲でこのことを紹介していたのは、以下のものだけである。
借金は返せる、その根拠（２） － 東シナ海の海底油田６００兆円

第三の根拠はもっと具体的なものである。それは東シナ海石油天然ガス田だ。ネット上の資料によれば、この海底油田の原油埋蔵量は１０００億バレル以上の規模で、イラクの石油埋蔵量に匹敵すると言われている。１０９５億バレルという数字があったり、１１２５億バレルという数字があったり、１２５０億バレルという数字があったりする。すべて推定値であり、厳密な数字とは言えない。だが、これに現在の原油価格１バレル６０ドルを積算すると、１０００億バレルの埋蔵量で６００兆円の資産価値ということになる。２０％を中国に与えたとしても４８０兆円が日本の国富。３０％を中国に与えたとしても４２０兆円が日本の国富になる。石油の輸入消費大国である日本は中東からタンカーで原油を輸入していて、その運搬コストが石油価格に転嫁されている。そして日本が年間に外国から輸入する原油量は５４３万バレルに達し、天然ガスと合わせた輸入金額は年間約９兆円に上る。これはＧＮＰの２％にあたり、国家予算一般会計の１１％にあたる。

この中に紹介さている、今現在中国がやっていることがこれである。

日本海域の外から地下資源を「抜き取る」こと。これぞ中国共産党が「イルミナティー」だという証拠であろう。やっていることは、アメリカのネオコン、NWOイルミナティーと全く同じことである。

つまり、中国共産党の政治家にとって、日本人の目が「尖閣諸島沖」に釘付けになるのが一番怖いのである。「あれ〜〜〜、中国人がアメリカの技術使って日本の資源をストローでちゅーちゅーしちゃってるよ〜〜〜」と日本人のB層に知れ渡るのが一番怖いのである。だから、非常に怒る。日本人でもそうだが、たいがいの人間は自分が触れられたくないことを触れられると怒るものである。それは痛いところを突かれたからである。今の中国は、偶然にも一番痛いところを突かれているのである。

だから、「尖閣諸島の下に眠る広大な石油資源問題」から目を背けさせるために、「尖閣諸島問題」、「中国漁船問題」にすり替えているわけですナ。だから、こっちの方に目が行くようにわざと強硬な態度を示しているわけである。さもなくば、自分たちがやっている「泥棒」がばれるからである。アメリカも「どうせ中国に泥棒されるなら、俺たちも盗もうじゃないか、どうせ日本なんて馬鹿ばっかりだし論外さ」というわけである。

さてそこで、もしここでメキシコ湾のように油井が爆発事故を起こしたらどうなるか？　きっと日本海は全滅となるだろう。沖縄、九州、四国などが石油汚染されるだろう。それほどの危険地域である。

とまあ、そんなわけで、アメリカの石油資本は日本と中国の領海にある、かなりの埋蔵量のある、将来性豊かな地下資源を狙っているのである。菅直人／仙谷由人の旧社会党政権は、どうやらこのアメリカを利する方の戦略に乗っている、あるいは、命を脅されて乗せられたのだろう。こうなると、本当に日中核戦争勃発の可能性はありそうですナ。「アングロサクソン・ミッション」にあるイラン−イスラエルの核戦争計画と非常に良く似たストーリーなだけにかなりの信憑性がありそうに見える（ナイ博士、これはイランーイスラエル戦争計画のパクリですヨ）。

まあ、脳天気な我々日本人はやられるだけやられて終焉するのだろう。「龍馬伝」や「坂の上の雲」などテレビのNHKで昔の明治維新のノスタルジーに浸っているうちに、中国から頭上に核ミサイルを打ち込まれ、アセンションするのでしょうナ。くわばら、くわばら。


おまけ：
菅直人／仙石由人政権は、やはりイルミナティー路線ばく進中ですナ。


おまけ２：
秒読みに入った？「日本沈没」

●ロシアと日本は、大きくは中国包囲網戦略に組み込まれつつある。ニューヨークの財界の指導の下、シベリアやサハリン（樺太）と経済発展と資源開発を、中国包囲網の一環として実行しつつあるのである。もう一つのアジアの人口大国であるインドも黙っていない。アメリカの支配者たちの上手な誘導によって、中国に対する包囲網に組み込まれるだろう。
　 中国を超大国にすると言っても、アメリカの国務省の公式の戦略である中国包囲網はこれからも継続する。そして、国境紛争の勃発のような突発的な軍事衝突の形で、日本は中国にぶつけられるように仕組まれる。日本は「中国と新たな戦争をさせられる運命」にある。それも１０年もかからない。あと５年で日本は台湾海峡か、北朝鮮との戦争に巻き込まれるように計画されている。あるいは「９・１１」と同じような「テロリストたちによる恐ろしい爆破テロ」を必ず仕組まれるだろう。私たちはこの運命から逃れることはできない。
　 だから「戦争経済」なのである。彼らは戦争を起こすことで経済を刺激して在庫を一掃して、経済（景気）を周期的に押し上げて回復させるのである。どんなに沢山の人が死のうが、戦争こそは経済発展にとって不可欠なものであると金融ユダヤ人たちは考える。
　　―― 『次の超大国は中国だとロックフェラーが決めた（下巻）』 (ヴィクター・ソーン著／
　　　　　副島隆彦・翻訳／徳間書店)