アレックス・ジョーンズの「ニューアメリカ」:USAはもうここまで崩壊した!
昨今ではアメリカ人の有名な科学者の多くは、「USAは住みにくい」といってカナダや欧州に逃げて行ったという話を良く耳にする。これは、我々の観点で言えば、「USAは自由の国アメリカからネオナチ国家アメリカへ変貌した」からである。もはや1980年代までの(遅くとも20世紀の)「アメリカの世紀」と言われた時代のアメリカ合衆国とはまったく異質の国家になってしまったのである。
ところが、今回ノーベル化学賞を受賞したアメリカ、パデュー大学の根岸博士など、「日本の若者は最近アメリカに留学しなくなった」などと訳の分からないことをおっしゃっている始末である。今のアメリカへ留学しても特に良いことはあまりないだろう。百害あって一利なしである。
根岸英一パデュー大学特別教授ノーベル化学受賞祝賀式典及び晩餐会
根岸博士や鈴木博士が留学した1950年代60年代のアメリカ、そして私が留学した1980年代のアメリカと今現在の「911」以降のアメリカはまったく別物なのである。ここを誤解してはならない。つまり、我々はいつまでも「アメリカを日本の先生だなどと思っていてはならない」ということなのである。
現在のアメリカは、いまだに「自由の国アメリカ」の振りをしているが、もはやその面影はみじんもない国家へ変貌中なのである。今ではアメリカ合衆国には言論の自由も思想の自由もどんな自由もない。かつてのソ連やナチス・ドイツに極めて近づいて来ているのである。今回は、このことの証拠を示しているものをいくつかここにもメモしておこう。
まず、最初のものは、さてはてメモ帳にある、ビル・トッテン氏
の論説である。
戦争犯罪と思わぬ米国 by ビル・トッテン
先住民族を大量虐殺してできたアメリカの国の成り立ちを考えると、力ある者がすべてのルールを決め、支配するための戦争は、その倫理、道徳に反するものではないのかもしれない。
(今のアメリカ合衆国では、政治家の集会や講演などで、ちょっとでも反米的な意見を言ったら、このように即座に逮捕されるのである。言論の自由は存在しない。)
(警察に怪しまれたら最後即座にこのようにこん棒やテーダー銃で打たれる。)
自民党に続き、民主党政権もそのアメリカに資金を援助し続けるだけでなく、軍需産業を潤して経済を活性化させるためとして、武器輸出三原則を見直そうとしている。それが平和憲法を持つ日本が作った兵器で他国の罪なき人々が死んでいくのだということを、アメリカ並みのモラルを持つ日本の政治家にはわからないらしい。
次は、どうして今現在アメリカ合衆国ではこのような事態に陥っているのかという問題をつぶさに議論しているのが、以下のアレックス・ジョーンズ氏のYouTube番組である。
Alex Jones Tv 1/5:The New America!!
(ここから5まで見る事が出来る。)
これでは、アメリカのFBIがシェリフ(地方警察官)たちをいかなるビデオを見せて洗脳しているかを示している。そこでは、「すべての民衆はテロリストか、テロリストと関係あるものか、テロリストをサポートしているものとして見よ」という教育を行っているというのである。
私も25年ほど前、ユタ州のソルトレークでシェリフのお世話になったことがある。1度は、私がユタ大の周りの道路を下り坂を利用して高速で走っていたとき、シェリフのパトカーに突然幅寄せされて、歩道を走れと脅かされたことがあった。ある時は、ハイウェーを走っているときにスピード違反で捕まったことがあった。しかしながら、当時のシェリフは結構ナイスガイが多く、それほど恐怖を感じるというような取り扱いは受けなかった。アメリカの警官はいい人が多いなという印象を受けたものである。
しかし、もはやそんなアメリカは存在しない。今では、カメラ撮影しているだけでも、まるで本当のテロリストを相手にしているかのような扱いを受けるのである。下手をすれば即座に逮捕、あるいは射殺されかねないのである。
その昔、ロス警察は日本の神奈川県警のように悪名高く、警官の前で走って逃げたら無実でも射殺されかねないよ、などと脅かされたものだが、今のアメリカの警官はそんなものでは収まらない。それほどの変化を遂げて来ているのである。亡き松田優作の遺作となった「ブラックレイン」
のマイケル・ダグラスが演じたアメリカの警官のような感じの警官ではないのである。まさに「イルミナティ・カード」の「法と秩序」というものそっくりである。
最後の例は以下のものである。
米政府、不法ファイル共有や模造品販売サイトを取り締まり--ドメインを差し押さえ
米政府はインターネット上の著作権侵害に対する大規模な取り締まりに乗り出した。これにより、違法なファイル共有および偽造品に結びつく数十件のウェブサイトドメインが差し押さえられた。
米国土安全保障省の移民税関捜査局(Immigration and Customs Enforcement:ICE)は先週、音楽および映画ファイルの違法コピーにリンクするトレントサイト、および、偽造品を販売するサイトのドメインを差し押さえた。これにより、Torrent-finder.com、2009jerseys.com、Dvdcollects.comなどのサイトにアクセスすると、「このドメイン名は、米連邦地方裁判所の差し押さえ令状に従い、ICE Homeland Security Investigationsが差し押さえた」というメッセージが表示される。
あるドメインの所有者は、今回の措置に対して驚きを見せた。
Torrent-Finderの所有者は、TorrentFreakに対し、「ドメインの差し押さえ前に、裁判所から訴状や通告は一切なかった。」と語った。TorrentFreakは、今回の差し押さえに含まれたと思われる70件以上のドメインをリストアップしている。
国土安全保障省関係者は、コメントの求めに対して直ちに応じなかった。
今回の差し押さえの前には、著作権侵害を助長するウェブサイトの閉鎖を政府に認めることで議論を呼んだ法案が、米上院の委員会で11月初旬に全会一致で可決されている。この「オンラインにおける権利侵害および偽造防止法(The Combating Online Infringement and Counterfeits Act:COICA)」によれば、ウェブサイトのドメインは、著作物の違法コピー製品を提供する、または、そのような製品へのアクセスを提供する以外に「明らかに商業的意味のある目的や用途」を持っていない場合、差し押さえの対象になるという。
この法案は、ビデオゲームメーカーのActivision、メディア企業のNBC UniversalおよびViacomなど、コンテンツを扱う数十社の大企業に支持されたほか、全米映画協会(MPAA)や全米レコード協会(RIAA)などのロビー活動組織などの後押しもあったという。しかし、エンジニアやリベラル派のグループは、同法案はインターネットを分裂させ、言論の自由を脅かし、更には合法的なウェブサイトを危険に陥れる可能性があると批判している。
オンラインファイル共有をめぐる戦いは強まりを見せている。米国時間11月26日早朝、スウェーデンの裁判所が、ファイル共有サイトで知られるThe Pirate Bayの創設者に著作権侵害の有罪判決を言い渡した。また10月には、米地方裁判所の判事が、人気のファイル共有ソフトLimeWireを運営するLime Wireに対して、禁止命令を出している。
このように、今のアメリカ合衆国は、反政府的な意見を述べれば即座にインターネットもシャットダウンできる法律を持つのである。実際、オバマ大統領は「大統領があいつはテロリストだと言えば、そいつがテロリストとされる」という、大統領の命令でだれでもテロリストにできるという法律にサインしたのである。オバマの次の大統領は誰? ヒラリー・クリントン? だれであろうが、そういう権限を付与されているのである。
いずれにせよ、アメリカがイルミナティーNWO国家から昔の「古き良きアメリカ」の時代に戻らない限り、世界平和も訪れないし、日本人が学ぶものもなくなってしまうのである。偽ユダヤ人国家となった今のアメリカのやっている事を日本人が一々真似をして行ったとしたら、もはや日本も日本国ではなくなってしまうだろう。もっともそれは時間の問題かもしれない。(民主党の菅政権でも徐々にそんなアメリカのようになっていくだろうが、自公政権に逆戻りしたら、ましてや公明党/みんなの党政権などになったものなら、もはや一般の日本人は確実に自由を失う事だろうナア。)
なぜ欧米人が今の日本に住みたがるのか? この答えは言うまでもないだろうヨ。
おまけ:
予告された911テロ/イルミナティ・カードゲーム95年
おまけ2:
# 米国大使館の外電の情報漏れが世界規模の外交危機の口火となる
by Kikidoblog | 2010-11-29 18:50 | コンスピラシー