”やらせの帝国”「電通」は廃業すべきですナ！：日本政府は電通を潰すべきだ！

みなさん、こんにちは。

新年の話題の第６番目はやはりこれだろう。今や日本社会の大問題となった観のある「やらせの帝国」「電通」
である。電通は、いまや日本を奈落の底へ突き落としかねない邪悪な姿を見せ始めたからである。

まずは、きょう偶然見つけた以下のものをメモしておこう。

[社会]マスメディアは絶対に報道しない「電通」というオバケ代理店の暗躍

　先日久しぶりに旧友Ｉ氏と会食しました。
　彼は男子高時代、一緒に授業をさぼり喫茶店や雀荘で遊んだりした私の悪友でして、まあ３０年来の腐れ縁というやつであります。
　今ではおたがい４０代のオヤジでありまして社会的にもそれぞれしかるべき地位を与えられる身分になっております。
　高校時代は一緒に授業をさぼったたりしてた決して優等生とは言えない私たちでしたが、なぜかＩ氏は卑怯（？）なことに真面目に勉強しなくとも成績が良く、有名大学に進学後、今では日本経済新聞の役職記者なのであります。
　で久しぶりに会食したのですが、渡された名刺を見てまた驚いたのでありますが、役職がまた昇格しているのであります、相変わらずずるい男だ（苦笑）
　朝日であれ産経であれＴＶにしろ、基本的に日本のマスメディアには批判的に対峙することをモットーとしている当ブログですが、マスメディアの内情については、このＩ氏と某民放キー局の政治部の友人からの直接の聞き取り情報がとても勉強になっております。
　そして久しぶりにあったＩ氏からとても興味深い話をもらいました。
　彼の話に寄れば現在の日本のマスコミの最大のタブーは「天皇」でも「やくざ」でも「在日」でも「部落」でも「創価」でもない、それは「電通」という一民間会社の暗躍である、とのことなのであります。
　「広告代理店『電通』の批判記事を書けないという点だけは、朝日も読売も産経も日経も全国紙だけでなくもちろん地方紙も日本中の新聞は全紙共通している」というわけです。
　新聞がこの体たらくですから番組制作までたっぷり「電通」にしきられているＴＶ局が「電通」批判などできるはずもないのだそうであります。（注：それどころか、ここから「プランC」が発動されているのである。）
　電通社内には「新聞局」や「ＴＶ局」といった担当メディアごとにセクションが分かれています、そして彼らはメディア媒体のそれぞれの特性に合わせたしっかりとした公告ビジネスを確立しています。（注：それどころか、どうやら電通社内に秘密の在日エージェント組織があり、そこから韓流、反日、さまざまな日本人削減キャンペーン（例えば、細かすぎるほどの犯罪報道や海外凶悪犯罪事件番組の氾濫を促す）を行う司令部が存在しているというのである。「在日エリートが語った日本侵略の裏話」）
　ですから、ＴＶであれ新聞であれ日本の広告収入に頼る商業メディアの場合、主要スポンサーとのチャネルを事実上独占している大手広告代理店、中でも「電通」というオバケ代理店のご機嫌を損ねてしまうとそれこそ商売に直結してしまう大変な事態に陥ってしまうことになるのであります。
　「電通」という一民間会社の暗躍の例えばと言う例をＩ氏に尋ねたら、「「あるある大辞典」の捏造報道も、メディアは相変わらず関テレと下請け会社の制作姿勢批判に集中しているが、本当の問題は、そんな捏造番組に平気でカネを出してきたスポンサー「花王」と代理店「電通」の悪意満々の胡散臭い捏造番組利用・関わりにある」
　Ｉ氏は、捏造報道だけでなく番組で宣伝されるネタは、数ヶ月も前にそのネタに関わる製造業や流通業界にリークされ放送日には商流が準備されているのはＴＶ局制作関係者には「常識」なのであり、通常そういったビジネスを仕切るのにスポンサー企業や電通を無視してはＴＶ局単体では何もできやしないのだそうです。（注：最近この「あるある大辞典」の代わりをしているのが、まったく同じような内容の「NHKためしてガッテン」ですな。）
　「「あるある」で本当に報道されてまずいのは捏造の事実じゃない、実は捏造してなくてもある種の情報提供番組はどこでも電通が巧みに仕掛けた視聴者には知らされていない裏のカラクリがあることの方なんだ」
　Ｉ氏は言い切ります。
　情報提供番組で取り上げるネタをスポンサーが電通を通して干渉し強要してくることは常態化しているし、ときには電通自らが仕込んでネタをＴＶ局に提案することも珍しくはないというのであります。
　特にひどいのは休日の昼間などに放映されている芸能人がおのぼり気分で海外旅行や温泉旅行するいわゆる「旅行番組」なのであります。
　電通は番組の企画の段階から深く関わり、番組で何をあるいはどこを視聴者に「宣伝」するか入念にかつ主体的に参加していきます。
　そしてときに番組スポンサーを巻き込みながら、二重三重に金儲けをする仕組み作りにいそしみます。
　例えば制作費１億円の番組では、基本的には番組制作費の２０％前後２０００万円を代理店マージンとして搾取して、それにとどまらず電通はさらにいろいろな個別宣伝のミニビジネスも展開していくのであります。
　Ｉ氏は実にリアルな話を私にしてくれました。
「東北地方のある温泉地の老舗旅館が客足が伸びないために、思い切って高額ではあるが東京キー局でＣＭを流すことを決めた。そこでＣＭ制作を担当した「電通マン」は、その旅館に「ただのスポットＣＭを垂れ流すより、同じお金で芸能人を尋ねさせ、「温泉」につかり「食事」を堪能させる旅行番組を放映したほうが宣伝効果があると逆提案した。その提案に公告には素人の旅館側は飛びついた。ここからがそのやり手電通マンのすごいところだ。その地域の他の企業や団体をリサーチし、番組で芸能人にどこを回らしていけばいいかを企画し、その老舗旅館以外にも観光協会やいくつかのスポンサーを確保する。あわせて次になじみのＴＶ局に旅番組の企画を提案する。その提案時には、なんと老舗旅館や観光協会などではなく、別に番組スポンサー（大手旅行代理店などいくつかのスポンサー）を用意していたのだ。ＴＶ局側では、電通が番組企画を提案したときには、すでに番組のスポンサー候補まで用意され番組のあらすじまで決まっていたのである。ＴＶ局側は電通のシナリオの通り芸能人を用意し、決められたレストランで食事をさせ、決められた宿で宿泊させるのである。この番組の制作を通じて、電通は老舗旅館とかの個別スポンサーにはＴＶ局を通さずマージンを取得し、それとは別に大手スポンサーからの番組制作費を２０％前後搾取したのである。（注：これでは新手の詐欺、総会屋、恐喝ですナ。）この主の番組作りは残念ながら我が日経系列のテレビ東京が最も電通のカモになっているのだ。」
　実に巧みなビジネス展開でありすごい企画力であります。
　もちろん各ビジネスに違法性がなければ、これをもって電通の批判などできないでしょう。
　しかし、旅番組などはまだ実害がないからいいでしょうが、「電通」の場合、何が問題と言えば「あるある」のような健康情報番組やときに「時事関係報道制作」にまでそのビジネス上の影響力を駆使して「捏造」まがいの番組によるネタの宣伝に深く関わっていることなのです。
　視聴者は番組に「事実」を求めますが、広告代理店である「電通」は事実などには無頓着なのです。
　重要なことは「いかに」「効果的な」「宣伝をして」マージンを得るか、その一点だけで番組の制作に関わるのです。
　・・・
　今日では政党も広告代理店を活用して政党イメージを「効果的に宣伝」することに必死なのであります。
　Ｉ氏曰く、今日「電通」は政府中枢にも深く食い込み得意の公告ビジネスで巨額の利益をむさぼっています。
　電通の「官庁プロジェクト」では近年、年間約３５億円もの政府公報予算を獲得してきました。
　年間約３５億円の政府公報予算、すなわちこれ税金であります。（注：小沢一郎の政治と金より、電通の政治と金の方が１０倍以上も額が大きいようですナ。）
・・・
　マスメディアは絶対に報道しない「電通」というオバケ代理店の暗躍でありますが、私たち国民は彼らの暗躍をあなどってはいけません。
　問題はメディアだけではない広がりを持っています。（注：下の画像を見よ）
　国民は政治や報道に「事実」を求めますが、オバケ代理店「電通」は事実などには無頓着なのです。
　彼らにとって重要なのは「宣伝」なのであります。
（木走まさみず）

（アメリカが「軍産複合体」なら、日本ではこれぞ、「情産複合体」ですな。）

これによれば、実は「あるある大辞典のやらせ」もみな電通のせいであったらしい。


また、夏目三久アナウンサー
の退社も恋人であった電通マンが写真をリークしたせいだという（夏目三久アナすべて降ろされ寂しく退社、夏目三久アナ、コンドーム彼氏と破局！）。（私の個人的観点では、この子はセックスの時にちゃんとコンドームを付けていて実にえらいと思う。この女性を批判するよりは、コンドーム着用の性教育キャンペーンガールにすべきであろう。コンドーム着用すれば、「子宮頸癌」になることもなく、子宮頸癌ワクチン（の名を語った不妊ワクチン）を接種する必要もないからである。ちなみに、子宮頸癌のパピローマウィルスは、イボのウィルスであり、「いぼチン」から来るのである。）

貫地谷しほり氏
のスキャンダルも相手は電通マンだという（貫地谷しほりお泊まりデート!!　大手広告代理店勤務の元イケメンモデルと (メンズサイゾー)）。

実は、こういった、一見、たわいなさそうな芸能人の恋愛ごっこに見える話題にも、その裏では巧妙に暗躍している在日組織があるのである。最近の一番の例は、「海老蔵氏を半殺しの目に合わせた」在日セレブの非合法組織の「関東連合」であり、電通とその関連会社なのである。

昨年の暮れに、ここでもメモしておいたが、
ある「在日」エリートの「勝利宣言」：「日本社会の仕組みというものを、とくと教えてやるよ。」
にあるようなことが、上のなにげない出来事の裏側で起こっているのである。

例えば、しばらく前にお亡くなりになった川田亜子氏の場合にも同じような問題が見え隠れしている。

川田亜子　自殺の真相



さて、２１世紀は「情報戦争」の時代と言われて久しい。その意味は、普通の情報獲得戦争という意味もあるが、もう一つは、「洗脳戦争」であるという意味もあるのである。情報を操作することにより、一般大衆（電通マンは「B層」と定義して、そう呼ぶ）をコントロールする。最初は、電信電話、そしてラジオやテレビ、映画やドラマ、そしてインターネット、掲示板やブログやトウィッターなどなど、こうしたものを使って人々に自分に都合のいい情報だけを流し、世論を誘導し、人を支配する。そして、政治家や政敵や邪魔ものを誹謗中傷情報で排除して行く。まあ、これは世界ではよく知られた手口である。イルミナティーやNWOやシオニストの手口である。一言で言えば、外道のやり方である。

この手口で今や一国の首相すらコントロールしようとしているというのが、電通である。この意味では、「電通はすでに反社会的テロリスト集団へと変貌した」といえるだろう。

その証拠はたくさんある。だからわざわざここでメモすることもないだろう。が、インターネット上でまれに「ゴーストサイト」なる奇妙なサイトが存在するようである。これは、検索にかけると、どういうわけか画像だけが存在し、元のサイトはすでに消えている、というような風変わりなサイトのことである。

そんなサイトで見つけた以下の画像だけ、ここにもメモしておこう。だから、どこのどなたさんがその画像をお作りになったのか私は知らないが、実によく調べているので感心することしばしである。もちろん、この図の内容の真偽を確かめるすべは私にはない。あくまで一般に知られている事件の部分に対応した一部を見て、真偽のほどが多少確認できるだけのことである。




まさにこの関係が、「ある「在日」エリートの「勝利宣言」」の中で言わんとした、そのものなのである。

いやはや、世も末ですナ！　まあ、俺にはどうでも良い話だがナ。このまま行けば、いずれアジア人の９割は地球上から消されてしまう運命のようだからである。まあ、せいぜい今のうちにこの世の春を謳歌してくれ、電通さんヨ。

（東京新橋駅界隈は、すでに電通帝国の観がある。）

（まさにイングランドの「シティ」、ローマの「バチカン」、アメリカの「デンバー」、そして日本の「新橋（＝電通）」という感じですナ。）


おまけ：
性感染症、のどからも感染の恐れ　厚労省研究班

　淋病（りんびょう）やクラミジアなどの性感染症は、性器だけでなく、のども温床になっていることが、厚生労働省研究班などの調査でわかった。自覚症状がないまま、オーラルセックス（口を使った性行為）で広がる危険がある。性感染症は不妊症にもつながりかねず、研究班はのどへの感染の広がりを本格的に調べ始めた。

　研究班のメンバーで東京女子医大の余田敬子准教授らは、２００５〜０９年、同大の東医療センター耳鼻咽喉（いんこう）科（東京都荒川区）と、川崎市の性感染症専門のクリニックで調査した。男性３３５人と女性５１９人の淋菌やクラミジアへの感染を調べた。患者は、風俗店の従業員や利用者が多かったという。

　淋菌は、のどだけに見つかった女性は５４人で、性器だけに感染していた２０人より多かった。このほか２０人が両方に感染していた。男性は、性器だけが７５人、のどだけが１９人、両方が３３人だった。

　クラミジアは、女性でのどが２１人で、性器が１０３人、両方感染している人が３２人いた。男性はのどが６人、性器が８１人、両方が３人だった。

　クラミジアと淋菌は性感染症で１、２番目に多い。女性は子宮頸（けい）管炎や尿道炎、男性は前立腺や精巣上体の炎症を起こすことがあり、不妊の原因や、ＨＩＶ（エイズウイルス）などの病気にもかかりやすくなる。

　のどに感染しても多くは痛みなどの自覚症状がなく、見た目では医師でも判断がつかないこともある。夫婦の１０組に１組は不妊に悩んでいるとも言われ、研究班は性感染症をできるだけ早く見つける必要があると指摘する。

　研究班は昨年１１月から東医療センターや、千葉、静岡、滋賀県の耳鼻咽喉科３カ所に来た人に無料で検査を始めた。１月中に７００人のデータを集める予定だ。余田さんは「性感染症の拡大を食い止めるために、のどの検査が必要なのか明らかにしたい」と話している。（杉本崇）

子宮頸癌ワクチンの人パピローマウィルスより、クラミジア（真菌）の方が実は癌の本当の原因である可能性が高いのである。つまり、子宮頸癌は、ワクチンよりむしろ抗生物質ないしは重曹による子宮洗浄などで防ぐことが出来る可能性があるということである。しかしながら、こういうことを地道に研究する医師や生物学者はあまりいないようですナ。

おまけ２：
電通の正体
まあ、「広告費」というのは、企業からの「ピンハネ」ですナ。その昔の総会屋が巨大化しただけのことですナ。「広告業規制法案」を作製すべし。

電通の正体―マスコミ最大のタブー