「フジテレビが批判に反撃！？」：今や世界の笑い者？、フジテレビの「フジ」をとれ！

みなさん、こんにちは。

風雲急を告げてしまったこの日本、この世界。次の話題はこれだろう。「韓流韓国テレビ」と化した「フジテレビ」である。「富士山」は日本の象徴、世界の富士なのだから、「富士」という響きを付ける以上、日本中心でいくという意味だろうと普通の人なら考える。それほど「フジ」の響きは重いのである。

にもかかわらず、「フジテレビ」は反省することもなく、にべもなく一般日本人の抗議に対して、以下のような解答を出したという。もしそうなら、社名を変えるべきである。例えば、「イムジンテレビ」とか、「ソウルテレビ」とか、「ニューチェジュテレビ」とかにすべきだろうナ。

フジテレビが批判や指摘に回答、“韓流偏重”や“韓日戦表記”に言及。

フジテレビは9月2日、最近同社に寄せられた質問や意見について説明する「皆様へ」と題した文書を公式サイトで発表した。この中で同社は「フジ・メディア・ホールディングスの外国人持ち株比率」「編成方針および番組制作」「スポーツ中継の表彰式の放送」「FIFA主催のサッカー中継における表記」の4点について、状況説明を行っている。　　

この4点はいずれもネットを中心に指摘や疑問の声が上がっていたもの。まず、フジテレビの外国人株式保有比率が民放各局の中で突出して高く、20％を超える状態は法に触れるのではないかとの指摘が出ていたことについては、「『放送法違反』に該当することはございません」とキッパリ否定した。

その理由としては、フジ・メディア・ホールディングス（FMH）は「放送法により、外国人株主の議決権比率が20％未満であることが定められています」とした上で、「この制限は、議決権保有が確定していない『株式保有者の比率制限』ではなく『議決権を有する株主の比率制限』です。FMHは『株式保有者』の中から、議決権を有する『株主』として認めるための株主名簿確定作業を行う際に、外国人の『株式保有者』が20％以上であった場合は、その超過分について議決権を有する『株主』への登録を拒否することが法律で認められています」と説明。よって、「議決権を有する外国人株主比率」は法律に則り、常に20％未満で抑えられているという。

次に、俳優・高岡蒼甫のTwitterでの発言が発端となり、騒動となった“韓流偏重”への疑問については、「韓流ドラマが多いのでは？ というご批判がありますが、韓国制作の番組やアメリカ制作の番組も含め、どのような番組を放送するかは、総合的かつ客観的に判断し決めております」と回答。また、グループ会社のフジパシフィック音楽出版がK-POPの音楽著作権を大量に保有していることが、番組やイベントでの使用に繋がっているのではないかとの指摘については、「グループ会社の楽曲かどうかではなく、番組やイベント内容に適した作品を使用しています」「より良い番組作りのために効果的な楽曲を使用するという基本方針を大事にしております」と、あくまでも制作上の判断としている。

そして、フジテレビのスポーツ中継で日本の国旗掲揚や国歌斉唱シーンが意図的にカットされているのではないかとの指摘には、「あくまでも放送時間および番組構成上の理由であり、それ以上の意図はありません」と説明。…

これは膨大な映像や情報の処理が要求されるスポーツ中継では、放送時間の制約や、映像・情報の入ってくるタイミングなどにより放送できないケースがあるためで、例えば「世界フィギュアスケート選手権」の過去5大会を振り返ると、2008年、2009年、2011年は放送したものの、2007年と2010年は競技の模様を優先し、優勝者へのメダル授与シーンのみを放送したそうだ。この点については、ほかのスポーツの国際大会中継で「同様のことがある場合も同じ理由」としている。

さらに2010年10月12日に行われたサッカー日本代表の対韓国戦を中継やスポーツニュース番組で「韓国対日本」「韓日戦」と表記していたことについても言及。フジテレビはそれまで「FIFAの公式ホームページに表記されている正式大会名称に則った番組タイトルとして、ホーム＆アウェイの関係から開催国（ホーム）を前に、対戦相手国（アウェイ）を後に表記するのを基本」にしており、このときもFIFA公式ホームページ、JFA（日本サッカー協会）の公式リリースと同じ表記に則っていたという。ちなみに、現在は一般に馴染みのある「日韓戦」の表記を使用しているそうだ。

このフジテレビの人の文章は「主語や目的語」が巧妙に省かれているために実に分かりにくい。また、「なぜそうしたのか？」という疑問が常に残る形の答えであり、その意図をぼやかしているわけである。だから、何かに答えることによりさらなる疑問を生むという、悪代官並みの問答であった。知識人はこういうことは「やってはいけない」というその典型である。悪い例の代表格ですナ。

しかしながら、その態度から言いたいことは明白。まあ、要するに、フジテレビの人たちは、「自分たちの関心は、金をくれるスポンサーや株主の方であり、一般人や視聴者は物を買えばいいので文句をいうな、文句があるなら金を出してからにしろ」ということを言いたいわけですナ。

まあ、以前メモしておいた、日本生まれの韓国のイミョンバク大統領の言葉通りだったということがこれで証明されたわけである。
爆弾発言！韓国大統領「北朝鮮の復興は日本に金を出させる」と

さて一方、これを世界の人たちはどうみているか？　最近以下のものが、欧州で出回っているらしい。これを見る限り、もう「フジテレビ」は終了ですナ。ご臨終だろう。

【嘘字幕】フジテレビデモをドイツのテレビが報じたようです【ＭＡＤ】

（ちなみに、これはジョークらしいヨ。本気にしないでくださいヨ。フジテレビなんてどうでもいいんだからネ。）

企業のみなさん、フジテレビのスポンサーだというだけで、すでに欧州人からは白い目で見られるようになってしまったのかもしれないわけである。日本メーカーは欧州で韓国企業サムスンにしてやられているのは有名な話だが、日本国内のテレビ局がこうやって国内で問題を起すことにより、再び日本企業のイメージが悪くなる、受けが良くなくなるわけである。それを裏で仕切っているのが「韓流」だったというわけですナ。要するに「上下からの圧力」、「弁証法」、「問題、反応、解決」の手法というものである。いわゆる「マッチポンプ」なのである。そろそろ目を覚ました方がいいでしょうナ。