民間会社で地震予知ネットワークを作るべきか！？

おまけ：
ついでに書いておくと、この手の電磁場を使った地震予知については、国立の大学や研究所で１０数年前から始められたものである。これについての顛末はその当事者の指揮官であった、上田誠也博士自身が語っていた。以下のものである。

「地震予知はできる！特に短期予知なら」：上田誠也博士の講演より
無念の上田誠也博士の「地震総合フロンティア計画」：もしこれが採択されておれば、多くの人命が。。。

これは、東大のゲラーや地震研究所や気象庁などの地震学（地震を地震計だけを頼りに研究する）グループの横やりと国費研究費の独裁によって完成間近のところで全部ポシャってしまったのである。最近、北大でこれを復活させて地震の電磁波による予知をしているのが、北海道大学地震火山研究観測センターの森谷武男博士であるが、彼もまた横やりで予知ホームページ閉鎖を余儀なくされた。
地震研究者「12月から1月、第2の東日本大震災が東北を襲う！」
この人は実際には、上田博士のグループでいっしょに研究していた研究者の１人である。

この他には、最近地震予知会社のグループを立ち上げた、早川正士博士がいる。

「地球環境とノイズの意外な関係 ~地震、大気、宇宙の声をきく~ 」

この人と理研の研究者も人工衛星で成層圏の電子分布変化を研究していたが、政府や地震関係者の予算の妨害工作で全部ポシャったのである。

かつて１９９５年の阪神淡路大震災のFM電磁波の異常を観測し、それ以後、八ヶ岳にFM電磁波観測所を設けた人に、串田嘉男氏がいるが、この人の民間観測所もいまでは有名になった東大の御用学者たちの手によって潰されてしまったのである。

これ以外には、ラドンイオン上昇で地震予知をしようとした、弘原海清教授がいたが、昨年御亡くなりになった。この人は、
NPO法人大気イオン地震予測研究会e-PISCO
を立ち上げて、ずっと地震予知を行っていたが、それもいろいろな横やりが入り、昨年の３１１前に実質的な予知事業が出来なくなってしまったのであった。そうこうするうちに３１１が発生したのである。

私は個人的に何ら研究費ももらっていないし、大学にも研究所の設備を使う権限も権利もないから、まったくただで自由に使える代用物がないか、とインターネット上で探したところ、いきついた先がアラスカのガコナにある米軍HAARPモニターとカナダの地磁気モニター観測群だったというわけである。

こういう施設で公表されている観測データからどのようにして地震電磁波を分離し、その方向を捕らえることができるかということをここ３年ほど観察しつつ調べ、だいたい２年前にはそれができるようになったために、この有効性を証明してくれるいい例が来ないかとずっと観察しているうちに、昨年の３１１の直前の３１０にそれを見つけ、３１１を半日前に予測できたというわけである。

ところで、日本政府官僚の腐った根性の下では、自分たちに責任が及びそうになると、即座にその相手を研究費削減の脅しを掛けたり、職場を追い出すと脅しをかけるような時代になったらしい。こういう時代になると、大学や国立研究所では、政府と独立に自由にアカデミックな立場から地震予知を研究することはできない。なぜなら、ゲラーのような米軍の手下だったような、何ら業績のないもので、米国内の一流大学では職もとれそうにないようなものが、日本へ来て虚勢を張るようになるからである。

さて、そこで、私の個人的見解では、日立とか東芝とか、松下とか、こういう大企業、それも日本全国に支店を持つような民間会社が、その敷地内に電波観測所を設けるのが最適なのではないかと思うということである。自社職員の災害犠牲者を減らすためにも、自社の各支店内の敷地に、地磁気モニターとFM電波観測所を設置するのである。そして、それらを全部時間的に同期させ、カナダ地磁気モニター群のようなものを作るのである。

地磁気モニターとは、こんなものである。せいぜい１、２万円程度のものである。いまではどこでも手に入るものである。

HAARPの磁力計と地震予知学：インダクション磁力計とフラックスゲート磁力計

こういうものを各社の地下に埋めたり、地面に設置するのである。

電機メーカーにはたくさんの優秀な電気専門家がいる。だから、そういう人たちが民間レベルで社内に地震予知ネットワークを”秘密裏に”立ち上げる。そして、社内の人たちの命を守る。それだけでも非常に大きな貢献だろうと私は考える。ぜひそういう試みを早急にして欲しいものである。なぜなら、上で分かるように、日本政府の政治家も官僚も御用学者もお金にはこすい。絶対に自分の特にならない事業には金（といっても自分で稼いだ金ではなく税金なのだが）を出さないからである。

とまあ、私個人の願望を一応メモしておいたというわけである。