Thrive (スライヴ) 製作者へのインタビュー ：ギャンブル夫妻が語る！

みなさん、こんにちは。

つむじ風氏のサイトに非常に興味深い記事が紹介されていた。今回はまずこれをここにもメモしておこう。以下のものである。

Thrive 製作者へのインタビュー


Thrive (#スライブ #スライヴ) 製作者へのインタビュー 1/2　(日本語）


Thrive (#スライブ #スライヴ) 製作者へのインタビュー 2/2　(準備中）

この中で「P&Gの御曹司フォスター・ギャンブル」という言い方を我々はしがちだが、この資本主義の株式システムの時代では、これは大きな誤解を生み易いということであるということを再認識できる。

我々は、「P&Gの御曹司フォスター・ギャンブルさんは、P&Gの創始者ご子息なのだから、あっち側の人だろう」と考え易い。なぜなら、アメリカの超大企業群、例えば、ロックフェラー（ロックフェラー家）とか、デュポン（デュポン家）とか、ハリマン（ブッシュ家）とか、JPモルガン（モルガン家）とか、アメリカンエクスプレス（キッシンジャー）とか、イーライリリー（ブッシュ家）とか、大半は有名リッチ家系はあっち側（NWO）のものであるからである。

しかしながら、もはやそういう時代はアメリカにはあまりない。少なくとも、P&Gは数世代も創業家は会社から追放されて久しいというのである。フォスター・ギャンブル氏はこれをまず指摘している。名前こそ、P&Gというギャンブルを入れているが、まったくギャンブル家とはいまでは関わりが乏しい。所有株式もごくわずかで何ら発言権もないというのである。かわりに上についたのが、かのラムズフェルトであったという。これと時期を一致してP&Gが軍産複合体に取り込まれ、ろうそくと石鹸を作って財をなした創業家のギャンブル家とは相容れない存在と化したということのようである。

これは、林原、大王製紙、オリンパスに見るように、日本でも数多い。創業者や創業家の平和的、日本人的な価値観が邪魔と見れば、創業家のスキャンダルをでっち上げ、創業家を追いやる為の口実を作る。そして、外資などに力を得た「禿鷹」どもが会社を乗っ取り、NWO路線に組み込んでしまう。実によくある風景である。

考えてみれば、これほど楽なことはない。もともと株式というものは、その会社の資産というよりは、若干の「運転資金」調達のために生み出された経済的手法である。ところが、その運転資金集めのための許可証である株式をある程度保有すれば、発言権だけはいっちょまえとなり、創業者すら蹴り出すことが可能という、実に似せユダヤ的というか、ヤクザ的な手法であるからである。その会社の歴史、不動産、人的資源などそれまで培ったすべてをほんの一部の株式保有で、あるいは、その全部を保有すれば、その会社の所有者になれるという手法だからである。

簡単に言えば、ある人がツケで払ったツケの借用証を全部自分が手にしたら、その本人を自由にできるということである。まさにヤクザの手口である。我々科学者の目で見れば、こういう法外な方法が法律で認められていることすら信じ難いことである。所詮はツケ、時間をかけて返せばそれですむ話である。ツケのために身を売る理由はない。身のためにツケているわけで、ツケのために身があるのではないからである。

ギャンブル氏は、そういう大企業に巣食った、悪い連中をいつの日か根こそぎしたいと考えているわけである。


さてそこで、そういう悪い連中を根こそぎする手法の１つが、ギャンブル氏の奥さんが明確に述べたものである。

これらの決定を下した個人が責任を負うのです。私、私たちは彼らを告訴すべきだと思います。それも私たちの責任の一部です。責任がはっきりとされ、構造は崩れる自信があります。企業に人格を与えて、個人の責任を隠蔽するというのではなく、決定を下した個人が責任を負うのです。投資家もそうです。

という部分である。

東京電力、民主党政府に対してもこれが適用できるはずである。被災者や被害者は、東京電力という企業や民主党や国という組織を相手にするのではなく、当事者であった個人個人を名指しで告発するのである。そういうことをギャンブル氏たちは推奨しているのである。なぜなら、国や企業を相手にすると相手は大きくなりすぎてうやむやになるからである。裁判所でも警察でも同じである。相手の組織ではなく、当事者を相手にすべきだというのである。

さて、つむじ風氏の後半部分もまた興味深いので、それもここにもメモさせてもらおう。以下のものである。

【転載開始】これが、米国の大量逮捕の詳細プランだ―その１
（このサイトは、東日本大震災を契機に普通の主婦から覚醒したという女性のサイトである。）


米国内の大量逮捕を予告するペンタゴンのインサイダー、Drake 氏と、David Wilcock の 3/28 対談記事（大量逮捕：デビッドインタビュードレイク - トランスクリプト！）を読み終わりました。

これはまさに、銀河連邦、特に、シェルダン・ナイドル・チャネリングで告げられてきた、大量逮捕、豊饒化ファンド、暫定政府、フリーエネルギー解放の話を、地球同盟者側から語ったものですね！

３時間にわたる対談なので、簡単に、要点だけまとめますと、
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まず、この逮捕に至るこれまでの準備段階として、次の２点を、特記しなければなりません。

１．大量逮捕のための、長年にわたる証拠集め
今回の大量逮捕は、１、２年の準備ではありません。既に、キューバ危機、ケネディ暗殺の頃から、ペンタゴン内部に、イルミナティによる米国政府乗っ取りの 危険を認識するグループが存在していたようです。ケネディ暗殺で、はっきりと敵が誰か、認識したようですね。そして、キューバ危機でも、その後の東西冷戦 でも、偽旗作戦（敵による攻撃を自作自演して、一気に戦争状態へ持っていこうとするもの）が画策され、それを何とかペンタゴン内部で阻止してきたようで す。危なかったのは、ニクソンのウォーターゲート事件の時だとか。追い詰められたニクソンは、軍に「クーデターを起こして、ホワイトハウスを囲め」と指示 を出したそうです。それにより、戒厳令で対抗して、窮地を逃れ、権威を回復するつもりだったとか。同時に、副大統領を暗殺させ、それを全部、テロリストの 仕業とし、緊急事態ということで、憲法停止、合衆国を警察国家へ変えてしまおうという陰謀。しかし、軍が、その指示に反応しなかったため、幻で終わったと か。イルミナティにとって、合衆国憲法というのは、邪魔でしょうがない。それを戒厳令で停止できる機会を、何とか作ろうとしてきたようです。

そして、それに対して、危機感を募らせる真の愛国者の集団が、ペンタゴン内に多数いたようです。「軍産複合体」と一言でいっても、決して、軍の全員があち ら側ではないのです。奴らに知られると、自分も家族も命が危ないので、固く秘密を守り合っているだけで、何とかイルミナティを排除しようと、「The Plan 」というものが、何十年にわたり、練られてきたようです。そして、排除対象者を逮捕するための証拠集めを、緻密に行ってきていて、その膨大な書類が、今回 ようやく生かされる、というわけです。

ですから、これから起こる大量逮捕は、決して、クーデターのような、法を超越したものではなく、すべて、法にのっとった、合法的なプロセスで行われるのです。

２．各州は既に、（会社）政府から独立している
もう一点、Drake 氏から驚くべき情報がありました。米国内の各州の政府は、既に、米国（会社）政府からは、独立しているのだとか。米国の法律の起源をよくよく調べると、各 人が「主権を主張できる」抜け穴があり、ペンシルバニア州を筆頭に、各州が、ハーグの国際司法裁判所に、「主権を主張する申し立て」を行ったそうです。そ の申し立ては行うだけで認められるもので、その旨を、正式に告示すればよいのだとか。

そして、主権を回復した州は、市民からの許可を軍に与え、軍は連邦執行官に命令し、連邦執行官は地元の警察等の法執行部署を動かす、と。（米国の司法制度 に詳しくないので、あやふやですみません。）こういう順番で、今回の大量逮捕の指令が出されることになります。つまり、州が主権を回復したことにより、軍 を味方につけて、すべて既存の合法的な制度内で、大量逮捕を行うことが可能になったんですね。

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ですから、大事なことは、今回の大量逮捕は、何十年もかけて綿密に、極秘にペンタゴン内で（および銀河連邦を筆頭とする天からの介入プランにのっとって）準備された計画で、

・　　クーデターではない
・　　軍事行動ではない
・　　戒厳令は出されない
・　　正式の逮捕状がある
・　　既存の制度内で、警察等により、すべて合法的に行われる
・　　逮捕者が大量なので、FEMA 収容所が使われる
・　　市民は、普通に日常生活を営んでいればよい

ということなのです。軍の役割は、第１には、あくまでも、地元の法執行者を補助するということです。何しろ、しょっぴかなければならないのが大人数ですか ら。そして、第２には、不測の事態に備えるということ。例えば、抵抗する者たちが、発電所の爆破を計画したり、道路に地雷を敷いたりとか、市民を危険に巻 き込むような事態を起こすかもしれない。それに対応するために、配置についていなければならないわけです。そして、第３としては、国境を守ること。これ は、逮捕予定者の逃亡を防ぐためです。

彼らは繰り返し、市民は、軍の移動を見たりしても、平静心で通常の生活を続けるようにと、言っています。いわば、この事態には、米国の一般市民は関係ないのです。日常生活の中で、近隣で、逮捕を見聞きする、ただ、その人数が、とんでもなく！多い、というだけなのです。

続きは、次の記事で。【転載終了】

この後半の「各州はすでに独立している」というのが実に興味深い。すでに、法的にはアメリカの各州は異常事態宣言して、連邦政府からの独立を主張しているというのである。ハワイはハワイ国、ユタ州はユタ州国を宣言しているというのである。要するに、「内戦、いつでも来いよ」という形になっているというわけである。面白い。もはやオバマ政権は”実質上”崩壊したということである。（まあ、ようするに、ジャパン・ハンドラーなどのいうことはもはや法的権限がない。単に個人プレーにすぎないということですナ。連中国へ帰れば職もない。可哀想な話である。）

果たしてアメリカ合衆国は、今後どうなるのだろうか？　

これを予兆するもの、これを支持するものは、また後でメモするつもりである。